勤務する社員が視覚障害を負った場合、ご本人はもちろんですが、周囲の上司・同僚の皆様、また経営者の皆様も大きな戸惑いや悩みを持たれているのではないでしょうか。
しかし、通勤に関しては、歩行訓練士と呼ばれる専門家の訓練を受けることで、バスや電車などの利用を含めて安全に通勤することが可能ですし、パソコンなどの専門の職業訓練を受けることで、継続就労できる可能性も十分にあります。
上司・同僚、そして経営者の皆様は「視覚障害を負ったら退職」という選択の前に、ぜひこの情報をご覧いただければと思います。
目次
通勤を含む移動支援
安全に通勤するための白杖(はくじょう)を使用した歩行訓練や盲導犬訓練を行っている施設をご紹介します。こうした施設の情報が「目が見えなくては通勤できないのでは？」と感じている皆様の不安や懸念にお応えします。
また、施設によっては、日常生活訓練やパソコン操作訓練などを行っているところもありますので、詳細は各施設にお問合せください。
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在職者を対象とした職業訓練
在職する障害者を対象とした職業訓練を実施している施設をご紹介します。パソコンを中心とした訓練では、音声や画面調整などにより、これまで企業内で培ってきたスキルを活かしたり、新しい分野の仕事に対応したりするためのスキルを身に着けて継続就労する方法を学びます。この訓練を受けて、多くの視覚障害者が同じ職場で継続して働いています。
在職者を対象とした職業訓練施設一覧へ
全国各地にある視覚障害者を対象とした主な職業訓練施設をご案内しています。施設によっては、在職者を対象とした職業訓練を実施しているところもありますので、詳細についてはそれぞれの施設にお問合せください。
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助成・支援
在職する障害者への支援を行っている機関をご紹介します。視覚障害を負った社員が継続して就労するために必要な助成制度などについての情報を提供しているほか、相談にも応じています。
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視覚障害者雇用に関する情報について
雇用に関するハンドブックや、「ある日、職場の同僚が視覚障害になったら」というビデオなど、視覚障害者雇用に関する情報の一覧です。
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